To the world media

 Yasuhiro Nagano Opinion Boycotts of H & M and Nike in China! For criticism of human rights violations! We, the people of freedom and democracy, should not buy Chinese products. Those who buy Chinese products are accomplices to human rights abuses! https://www.youtube.com/watch?v=8i5NtbpAUCw March 28, 2021: Sunday edition. Dear Sir, It is clear that there is no point in talking to the "representative  of the core interests" of the Chinese Communist Party.  The United States should become a country that does not rely on China. To rebuild the United States, the United States should completely "decouple" China  and become independent of China. India, which will soon overtake China and become the world's most populous country,  is among the "Quad". And in addition to the "current TPP",  the "new TPP" with the participation of "US, UK, France,  India" should carry out world trade without relying on China. US Secretary of St

 Yasuhiro Nagano Opinion Boycotts of H & M and Nike in China! For criticism of human rights violations! We, the people of freedom and democracy, should not buy Chinese products. Those who buy Chinese products are accomplices to human rights abuses! https://www.youtube.com/watch?v=8i5NtbpAUCw March 28, 2021: Sunday edition. Dear Sir, It is clear that there is no point in talking to the "representative  of the core interests" of the Chinese Communist Party.  The United States should become a country that does not rely on China. To rebuild the United States, the United States should completely "decouple" China  and become independent of China. India, which will soon overtake China and become the world's most populous country,  is among the "Quad". And in addition to the "current TPP",  the "new TPP" with the participation of "US, UK, France,  India" should carry out world trade without relying on China. US Secretary of St

 長野恭博　オピニオン 中国でH＆Mやナイキの不買運動！　人権侵害の批判で！ 私たち自由と民主主義の国民こそ、中国製品の不買を行うべきです。 中国製品を購入する人は、人権侵害の共犯者です！ https://www.youtube.com/watch?v=8i5NtbpAUCw 2021年03月28日：日曜版。拝啓、 中国共産党の「核心的利益の代表者」と会話しても無意味なことは明らかです。 米国は中国に頼らない国になるべきです。 米国を立て直すには、米国は中国を完全に「デカップリング」して中国から独立すべきです。 米国はもうすぐ中国を追い越して世界一の人口大国になるインドが「Quad」の仲間にいる。 そして「現在のTPP」に加えて「米国、英国、フランス、インド」が参加した「新TPP」で、中国に頼らない世界貿易を行うべきです。 ブリンケン米国務長官と中国の外交担当トップ、楊潔篪（ヤン・ジエチー）共産党政治局員は19日、 アラスカ州アンカレジでの2日間の協議を終えた。 ブリンケン氏は新疆ウイグルや香港、台湾で懸念を伝えたことを明らかにした。 楊氏は「核心的利益だ」と反発し、議論は平行線に終わった。 ブリンケン国務長官は、イラン、北朝鮮、気候変動など協力できる分野もあると述べた。 しかし「気候変動」の問題にしても全く「脱CO2]とは違う主旨です。 フランスをはじめ民主主義国家は「地球温暖化」の原因である「CO2」の排出を止めることを主張しています。 中国はCO2を排出するガソリンエンジンの自動車販売をやめて電気自動車にすると言う。 その電力は「石炭」で発電すると言う。 そして中国で製造した電気自動車をアメリカに売ってやると言う。米国は中国から電気自動車を輸入するだろう。 米国は石炭労働者やシェールガス労働者の仕事を奪うだろう。 「コストの高い風力などで発電」して中国製の電気自動車に充電すると言う。クレイジーだ！ 第1部。ブリンケン国務長官は、中国が「防衛的な反応」をしたことに驚きはないと発言。 長官は前日の会談で、新疆ウイグル自治区、チベット、香港における中国の人権侵害のほか、 サイバー攻撃、台湾への圧力に対する懸念を表明する一方、イラン、北朝鮮、 気候変動など協力できる分野もあると述べた。 長官は「経済、貿易、技術については、議会や同盟国、 パートナーと緊密に協議しながら

  長野恭博　オピニオン 中国でH＆Mやナイキの不買運動！　人権侵害の批判で！ 私たち自由と民主主義の国民こそ、中国製品の不買を行うべきです。 中国製品を購入する人は、人権侵害の共犯者です！ https://www.youtube.com/watch?v=8i5NtbpAUCw 2021年03月28日：日曜版。拝啓、 中国共産党の「核心的利益の代表者」と会話しても無意味なことは明らかです。 米国は中国に頼らない国になるべきです。 米国を立て直すには、米国は中国を完全に「デカップリング」して中国から独立すべきです。 米国はもうすぐ中国を追い越して世界一の人口大国になるインドが「Quad」の仲間にいる。 そして「現在のTPP」に加えて「米国、英国、フランス、インド」が参加した「新TPP」で、中国に頼らない世界貿易を行うべきです。 ブリンケン米国務長官と中国の外交担当トップ、楊潔篪（ヤン・ジエチー）共産党政治局員は19日、 アラスカ州アンカレジでの2日間の協議を終えた。 ブリンケン氏は新疆ウイグルや香港、台湾で懸念を伝えたことを明らかにした。 楊氏は「核心的利益だ」と反発し、議論は平行線に終わった。 ブリンケン国務長官は、イラン、北朝鮮、気候変動など協力できる分野もあると述べた。 しかし「気候変動」の問題にしても全く「脱CO2]とは違う主旨です。 フランスをはじめ民主主義国家は「地球温暖化」の原因である「CO2」の排出を止めることを主張しています。 中国はCO2を排出するガソリンエンジンの自動車販売をやめて電気自動車にすると言う。 その電力は「石炭」で発電すると言う。 そして中国で製造した電気自動車をアメリカに売ってやると言う。米国は中国から電気自動車を輸入するだろう。 米国は石炭労働者やシェールガス労働者の仕事を奪うだろう。 「コストの高い風力などで発電」して中国製の電気自動車に充電すると言う。クレイジーだ！ 第1部。ブリンケン国務長官は、中国が「防衛的な反応」をしたことに驚きはないと発言。 長官は前日の会談で、新疆ウイグル自治区、チベット、香港における中国の人権侵害のほか、 サイバー攻撃、台湾への圧力に対する懸念を表明する一方、イラン、北朝鮮、 気候変動など協力できる分野もあると述べた。 長官は「経済、貿易、技術については、議会や同盟国、 パートナーと緊密に協議しなが

 Proposal from Japanese March 27, 2021: Saturday edition. Dear Sir, We should militarily counter China with "Quad". And as for economic partnership,  I hope that in addition to the "current TPP",  "fair economic partnership" will be carried out with the "new TPP"  in which "US, UK, France, India" participated. In the FNN poll, 91.2% of Japanese respondents said they "feel a threat" to China's enforcement  of the Maritime Police Law.  The China Coast Guard ships frequently invade Japan's territorial waters on a daily basis.  The Japanese people are worried that China will land on the Senkaku Islands in the near future.  The United States says it will protect the Senkaku Islands under the "Japan-US Security Treaty."  China's "hegemony" ambitions are clear. The "informal strategic alliance" (Quad) among the four countries of "Japan, the United States,  Australia and India" has u

 Proposal from Japanese March 27, 2021: Saturday edition. Dear Sir, We should militarily counter China with "Quad". And as for economic partnership,  I hope that in addition to the "current TPP",  "fair economic partnership" will be carried out with the "new TPP"  in which "US, UK, France, India" participated. In the FNN poll, 91.2% of Japanese respondents said they "feel a threat" to China's enforcement  of the Maritime Police Law.  The China Coast Guard ships frequently invade Japan's territorial waters on a daily basis.  The Japanese people are worried that China will land on the Senkaku Islands in the near future.  The United States says it will protect the Senkaku Islands under the "Japan-US Security Treaty."  China's "hegemony" ambitions are clear. The "informal strategic alliance" (Quad) among the four countries of "Japan, the United States,  Australia and India" has u

 Proposal from Japanese March 27, 2021: Saturday edition. Dear Sir, We should militarily counter China with "Quad". And as for economic partnership,  I hope that in addition to the "current TPP",  "fair economic partnership" will be carried out with the "new TPP"  in which "US, UK, France, India" participated. In the FNN poll, 91.2% of Japanese respondents said they "feel a threat" to China's enforcement  of the Maritime Police Law.  The China Coast Guard ships frequently invade Japan's territorial waters on a daily basis.  The Japanese people are worried that China will land on the Senkaku Islands in the near future.  The United States says it will protect the Senkaku Islands under the "Japan-US Security Treaty."  China's "hegemony" ambitions are clear. The "informal strategic alliance" (Quad) among the four countries of "Japan, the United States,  Australia and India" has u

 日本人からの提案 2021年03月27日:土曜版。拝啓、 私たちは軍事的には「Quad」で中国に対抗するべきです。 そして経済連携は「現在のTPP」に加えて 「米国、英国、フランス、インド」が参加した「新TPP」で「公平な経済連携」を行うことを希望します。 FNN世論調査では、中国による海警法の施行に対して、日本国民の91.2％が「脅威を感じる」と回答した。 中国海警局の船が連日のように日本の領海に侵入する事案が頻発している。 日本国民は中国が近いうちに尖閣諸島に上陸することを危惧している。 米国は「日米安保条約」により尖閣諸島を守ると言う。中国の「覇権主義」の野望は明らかである。 「日本、アメリカ合衆国、オーストラリアおよびインド」の四カ国間における 「非公式な戦略的同盟」（Quad）は「NATO」のように団結した。 私は「Quad」に英国やフランスが参加することを望みます。 そうなれば、中国は「Quad」と戦争をすることは不可能であることを悟るだろう。最大の抑止力になると思います。 中国は「中国共産党」の下に、「国家」を置くのではなく、 中国国民の「中国としての国家」の下に「中国共産党」を置くことから民主主義を学ぶべきである。 第１部。中国は2月1日に、中国が領海だと主張する海域に入った外国船舶が命令に従わない場合には、 中国海警局が武器使用を認める「海警法」を施行した。 沖縄県の尖閣諸島周辺では、中国海警局の船が連日のように日本の領海に侵入する事案が頻発しており、 茂木外相が外交ルートを通じて懸念をすぐさま伝達するとともに、 政府も法律施行前の１月29日に 「尖閣諸島を含む東アジア安全保障情勢」についての国家安全保障会議を開くなどして対応を協議した。 こうした中国に対する懸念は、国民の間にも高まっている。 3月13･14日の両日に行ったFNN世論調査では、中国による海警法の施行に対して、91.2％が「脅威を感じる」と回答した。 中国による尖閣諸島周辺への領海侵入が続く現状について、 政府高官は（領海侵入が）、朝昼夜が関係なくなってきていると危機感を募らせている。 https://www.msn.com/ja-jp/news/world/%E5%9B%BD%E6%B0%91%E3%81%AE9%E5%89%B2%E3%80%8C%E4%B8%AD%E5%9B%

 内閣総理大臣 菅 義偉 様 2021-03-26:拝啓 国際社会は「香港市民」だけでなく「ミャンマー国民」をも「黙殺」している！ 中国とロシアは「ミャンマー軍」のクーデターに関わらないで、下さい。 ミャンマーのマンダレーでは僧侶が撃たれて負傷した。 信仰心のあつい仏教徒が国民の９割近くを占めるミャンマーでは、僧侶は尊敬を集めている。 治安部隊のなりふり構わぬ姿勢に、市民の反発がさらに強まるのは必至だ。 国連特別報告者　ではミャンマー軍は「人道に対する罪」の可能性が大 きいと言う！ しかし国連は黙殺している！私は「国連の軍」を派遣するべきだと思います。 中国やロシアが反対するならば「国連の有志国」による連合軍を派遣するべきです。 米国の商務省は声明で「アメリカはクーデターの加害者たちに責任を負わせ続ける」と強調したが、 「商務省ができる範囲」では「人道に対する罪」は終わらないだろう。 国防省が、イラン革命防衛隊の精鋭部隊「コッズ部隊」のトップ、 カセム・ソレイマニ司令官が米軍の空爆によって死亡したことと同じ、「暗殺」を「示唆」するべきだろう。 第１部。ミャンマー各地で１３日、治安部隊が国軍のクーデターに抗議するデモ隊を銃撃し、 地元メディアによると、少なくとも１０人が死亡した。 デモ隊への治安当局の弾圧は続いており、人権団体の政治犯支援協会の集計では、 １２日までに７０人以上が殺害された。 　最大都市ヤンゴンでは１３日未明、拘束された仲間の解放を求め、 　警察署前に集まったデモ隊に治安部隊が発砲し、２人が死亡。 別の場所では、警察が住民を拘束するのを阻止しようとしたデモ隊が撃たれ、１人が死亡した。 その後も第２の都市「マンダレー」で４人、中部の「ピー」で２人、「チャウ」で１人が射殺された。 https://www.jiji.com/jc/article?k=2021031300524&g=int イラン革命防衛隊の精鋭部隊「コッズ部隊」のトップ、カセム・ソレイマニ司令官が1月3日、 イラク･バグダッドで米軍の空爆によって死亡した。 米国防総省は、「大統領の指示」によって司令官を殺害したと認めた。 ソレイマニ司令官は、イラン国内できわめて重要で人気の高い、英雄視される存在だった。 https://www.bbc.com/japanese/50980333 ミャ

  Au président français Emmanuel Macron 2021-03-26: Cher Monsieur La communauté internationale «tue silencieusement» non seulement les «citoyens de Hong Kong» mais aussi les «citoyens du Myanmar»! La Chine et la Russie ne devraient pas être impliquées dans le coup d'État de «l'armée du Myanmar». Un moine a été blessé par balle à Mandalay, au Myanmar. Au Myanmar, où les bouddhistes religieux représentent près de 90% de la population, les moines sont respectés. Il est inévitable que l'opposition du public soit encore renforcée par l'attitude des forces de sécurité. Le Rapporteur spécial de l'ONU dit que l'armée birmane a une grande possibilité de «crimes contre l'humanité»! Mais les Nations Unies se taisent! Je pense que nous devrions envoyer une "armée de l'ONU". Si la Chine et la Russie s'y opposent, une coalition de «volontaires de l'ONU» devrait être dépêchée. Le département américain du Commerce a souligné dans un communiqué que &quo

 An Ministerpräsidentin Angela Merkel vom Deutschen Bund 2021-03-26: Sehr geehrter Herr Die internationale Gemeinschaft "tötet stillschweigend" nicht nur "Bürger von Hongkong", sondern auch "Bürger von Myanmar"! China und Russland sollten nicht am Putsch der "Myanmar Army" beteiligt sein. In Mandalay, Myanmar, wurde ein Mönch erschossen und verletzt. In Myanmar, wo fast 90% der Bevölkerung religiöse Buddhisten sind, werden Mönche respektiert. Es ist unvermeidlich, dass die Opposition der Öffentlichkeit durch die Haltung der Sicherheitskräfte weiter gestärkt wird. Der UN-Sonderberichterstatter sagt, dass das myanmarische Militär eine große Wahrscheinlichkeit von "Verbrechen gegen die Menschlichkeit" hat! Aber die Vereinten Nationen schweigen! Ich denke, wir sollten eine "UN-Armee" schicken. Wenn China und Russland dagegen sind, sollte eine Koalition von "UN-Freiwilligen" entsandt werden. Das US-Handelsministerium beto

 To British Prime Minister Boris Johnson 2021-03-26: Dear Sir The international community is "silently killing" not only "Hong Kong citizens"  but also "Myanmar citizens"! China and Russia should not be involved in the "Myanmar Army" coup. A monk was shot and injured in Mandalay, Myanmar.  In Myanmar, where religious Buddhists make up nearly 90% of the population, monks are respected.  It is inevitable that the public's opposition will be further strengthened  by the attitude of the security forces. The UN Special Rapporteur says  that the Myanmar military has a great possibility of "crimes against humanity"!  But the United Nations is silent! I think we should send a "UN army".  If China and Russia oppose it, a coalition of "UN volunteers" should be dispatched. The US Department of Commerce emphasized in a statement  that "the United States will continue to hold the perpetrators of the coup accountable,&quo

 To President Biden! 2021-03-26: Dear Sir The international community is "silently killing" not only "Hong Kong citizens"  but also "Myanmar citizens"! China and Russia should not be involved in the "Myanmar Army" coup. A monk was shot and injured in Mandalay, Myanmar.  In Myanmar, where religious Buddhists make up nearly 90% of the population, monks are respected.  It is inevitable that the public's opposition will be further strengthened  by the attitude of the security forces. The UN Special Rapporteur says  that the Myanmar military has a great possibility of "crimes against humanity"!  But the United Nations is silent! I think we should send a "UN army".  If China and Russia oppose it, a coalition of "UN volunteers" should be dispatched. The US Department of Commerce emphasized in a statement  that "the United States will continue to hold the perpetrators of the coup accountable,"  but "crimes

 Au président français Emmanuel Macron 25/03/2021: Cher Monsieur Nous devons prendre des mesures concrètes sur la "question de Hong Kong" par la Chine! Un "message fort uniquement" de la communauté internationale "ignore" tout simplement les "citoyens de Hong Kong"! La communauté internationale devrait imposer des sanctions à la Chine! Le Conseil des droits de l'homme des Nations Unies ne fonctionne pas. Nous, les nations occidentales de liberté et de démocratie, devrions "découpler" complètement la Chine. Le Royaume-Uni devrait également participer! Il a été révélé que cinq pays, dont le Japon, les États-Unis, l'Australie, l'Inde et la France, ont procédé à des ajustements finaux début avril pour organiser pour la première fois une formation maritime conjointe. Un responsable du gouvernement indien a révélé. Le Japon, les États-Unis, l'Australie et l'Inde devraient étendre leurs liens avec les principaux pays europé

 An Ministerpräsidentin Angela Merkel vom Deutschen Bund 2021-03-25: Sehr geehrter Herr Wir sollten in der "Hongkong-Frage" Chinas echte Maßnahmen ergreifen! Eine "nur starke Botschaft" der internationalen Gemeinschaft "ignoriert" einfach die "Hongkonger Bürger"! Die internationale Gemeinschaft sollte China Sanktionen auferlegen! Der UN-Menschenrechtsrat arbeitet nicht. Wir, die westlichen Nationen der Freiheit und der Demokratie, sollten China vollständig "entkoppeln". Großbritannien sollte auch teilnehmen! Es wurde bekannt, dass fünf Länder, darunter Japan, die Vereinigten Staaten, Australien, Indien und Frankreich, Anfang April endgültige Anpassungen vorgenommen haben, um erstmals eine gemeinsame Ausbildung auf See durchzuführen. Ein indischer Regierungsbeamter enthüllte. Von Japan, den USA, Australien und Indien wird erwartet, dass sie ihre Beziehungen zu wichtigen europäischen Ländern ausbauen, um China daran zu hindern, in die ind