長野恭博 オピニオン
2023年9月03日：日曜版。 拝啓、 #ＥＭＰ # 平和の武器 #人を死傷せず
「人を、１人も死傷せず」に、「電子機器が搭載された機器」を使えなくする「EMP」は素晴らしい「平和の武器」だ。
「広島型の核爆弾」は「無差別殺人兵器」だ。「核爆弾」のイメージを変えるべきだ。「EMP」で終戦にするべきだ。
私達は、「ＥＭＰ」（高高度爆発）」について「真剣」に「学習」して「議論」をする必要がある。「ウクライナ戦争の終戦」は、「EMP」が必要だ。
「高度数十km以上」の「高層気圏」における「核爆発」においては、大気は非常に「希薄」です。高度が上がるにつれて「爆風」は減少していく。
だから広島のように被爆者は発生しない。「眼が飛び出た人」は発生しない。地上では核爆発があったことを感じない。
この「核爆発の影響」はEMPによる電子機器障害がほとんどです。ミサイルは発射できないだろう！大量破壊兵器ですが「非致死性」の「性格」です。
「高高度核爆発」の実験を行ったことが確認されているのはUSA、ソ連の2か国である。これらの実験では周辺で停電などの被害が発生した。
私達は停電が怖いのです。これが「EMP」の最大の特徴です。電気がなければ、多くの人々が死ぬだろ。
（北朝鮮）の朝鮮中央通信は、6回目の核実験を行った2017年9月3日、「ＥＭＰ］の保有を宣言した。この時、米国議会は大騒ぎになった。
北朝鮮は「多機能化」された「熱核弾頭」を保有していると伝えた。それは、「高空で爆発させて、広大な地域へ、超強力なEMP攻撃が可能と説明した。
「マクロな視点」で被害を考えれば、あらゆる放送・通信は長期に亘り機能を失う。工場での生産、交通・運輸・流通システム、送電、金融も大半が機能を失う。
十分に「高高度」での爆発であれば、熱線や衝撃波、放射線の地上への影響は最小限度であり、「直接の死者」は発生しないと考えられる。
理屈上は「非致死性兵器」となる。しかし、交通機関、産業機械、医療機器等のコンピュータが突然機能しなくなる。この場合、死亡事故や社会的な混乱が発生する。
銀行・証券・その他企業での情報機器からの情報喪失は場合によっては従来型の地上への核攻撃以上に悲惨な事態と経済的破滅状態を引き起こすと考えられる。
高高度核爆発は電子機器類が主なターゲットであり、被害は「精密電子情報機器」が普及している先進国の方がより甚大となる。
「EMP攻撃」に対する「低コスト」で「完全な防護策」は存在しない。アメリカ、ロシア連邦、中華人民共和国、大韓民国、台湾はある程度の「ＥＰＭ対策」を進めている。
「核保有国」の多くは、核ミサイルの一部を潜水艦に搭載しているので、所在特定や攻撃をしにくい「外洋」で行動させている。
このためEMPで先制攻撃を行っても、核兵器による報復を完全に封殺することは難しい。米国本土が「ＥＭＰ攻撃」されると、生存者は潜水艦の兵士だけかもしれない。
だから攻撃を防ぐ方法は、「EMP保有国」と「戦争をしない」ことです。ロシアが「ＥＭＰ」で実績を作れば、人類は戦争をしなくなるだろう。
さあ皆！私たちは「EMP」の勉強する必要がある。「ＥＭＰ」で終戦にする必要がある。
パート 1。 引用/参考文献
高高度核爆発
https://en.wikipedia.org/wiki/High-altitude_nuclear_explosion
EMP攻撃の恐怖と日米共同対処について
https://wedge.ismedia.jp/articles/-/16460
ミサイル実験を軽視しすぎ？核より怖い北朝鮮の電磁パルス攻撃
https://news.yahoo.co.jp/articles/9a18ac1cdd0b986ef2abab8a762e65ff9f869676?page=1
高度上空の核爆発で起きる「電気がない世界」の恐怖
https://www.yomiuri.co.jp/fukayomi/20170523-OYT8T50051/
明日も書きます。
「第2部（日本の異常な人権侵害)」は、2023年3月4日に修正しました。
第2部。日本の人権侵害の被害者。「中国人、韓国人、フィリッピン人、米国人など」、
世界中に数万人、数十万人以上の被害者がいます。異常な人数です。
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中国人や韓国人の被害者は「無数」にいます。
これは「WW2の戦争の前」中国人や韓国人は、日本の「２級国民」だったので、司法は彼らを「馬鹿」にしています。
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皆さん、知り合いで、日本に行って、「入管法違反」で「逮捕された方」に教えあげてください。
日本政府に「名誉の回復と損害賠償」を「請求」するように、「各国の政府」に要求する必要があります。
政府が対応しな場合は、メディアに支援を求めてください。「正義のメディア」必ず存在します。
貴方は「ヒーロ」になるべきだ、頑張れ！！
＜対象者＞
「１」外国人に「虚偽の書類」を提供して、その外国人が「在留資格」を取得します。そして、その外国人が「不法就労」した場合。
外国人に「雇用契約書」など、「虚偽の書類」を提供した者は無罪です。
但し、２０１７年１月よりは「法改正」で処罰です。
私が「刑事告発」しいる中国人や「フィリッピン大使館の職員や外交官」は完全に無罪です。詳細は、平日（月から金）の第２部を見てください。
「２」「不法就労（資格外の活動」を行って逮捕された外国は「ほとんどの場合」無罪です。＊＊＊
理由：彼らを「雇用した者」が、入管法の「不法就労を助長した罪」で処罰されていません。従って「法の下での平等」により、外国人は無罪です。
「殆どの外国人」が「少額」の「罰金」で「国外退去の処分」になっています。外国人は１人当たり「数百万円」の「賠償金」を日本政府に「請求」するべきです。
韓国人が「慰安婦問題」や「徴用工の問題」で、日本政府に「賠償金を請求」することはクレイジーです。彼らは「韓国政府」に賠償金を請求するべきです。（韓国政府は既に受領をしています）。
「入管法違反」の問題は、「日韓条約」とは全く違う問題です。したがって、この問題こそ「新しい日韓の問題」として韓国の政治家は日本政府を「追及」する必要があります。韓国人や中国人は「日本の奴隷」ではないことを、堂々と主張するべきです。
日本の首相は、「法の下での統治」を叫びます。彼らは「日本のことを言っている」クレイジーです！
日本が「犯罪人引き渡し条約」を締結した国は「韓国と米国」の、たった２か国のみです。
このことからも、日本は「法の下での統治」がでない証拠です。
「起訴状」を見てください。記載の事実は「無罪」の「事実」を「述べて」います。（日本語・英語）
http://www.miraico.jp/ICC-crime/2Related%20Documents/%EF%BC%91Indictment.pdf
「私の訴え」（日本語）
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/f47a69183287f42bf0b6464aedb098cc
「私の訴え」（英語）
https://blog.goo.ne.jp/nipponnoasa/e/58d63abf2802f3a9535e5c86fd2387a
私は「日本の侍です」日本は、どの国人々とも「友達」であるべきです。「NO War」
第３部。特別地帯の建設。
「特別地帯」は、難民や移民を「暫定移民」の労働者として、居住を「特別地帯」に限定して「受け入れ」ます。先進国は彼らを低賃金労働者として活用して経済成長、難民や移民は仕事を得て人間的な希望のある生活ができます。
No2：https://world-special-zone.seesaa.net/
No1：https://naganoopinion.blog.jp/
第４部。ウクライナ戦争。
ゼレンスキーは、ミンスク合意を廃棄し、戦争を通じて領土を取り戻すという「選挙の公約」をして大統領に就任した。しかし彼の 脱税やタックスヘイブンが報道されたとき、彼は戦争を始めた。
No2：https://ukrainawar.seesaa.net/
No1：https://ukrainian-war.blog.jp/
第５部。「米ロ中」3国軍事同盟・戦争ショー
戦争のない世界を作るには「3国軍事同盟」が必要だ！
No2：https://urc-military.seesaa.net/
No1：https://sangokugunzidoumei.blog.jp//
第６部。悪名高い日本の司法制度・人権侵害
日本の司法制度：入管法違反事件冤罪：日産ゴーン事件冤罪：入管施設での虐待：留学生・実習生の事件：内政不干渉：海外意見
No2：https://nipponsihou.seesaa.net/
No1：https://humanrightsopinion.blog.jp/
第７部。コロナ感知器開発
サーモグラフィのように瞬時に「感染者」が「判明」する「検査システム」を開発するべきです。
https://covid-19-sensor.seesaa.net/
第８部。北朝鮮の拉致・ミサイル問題 ＆ 台湾防衛
https://taiwan-defense.seesaa.net/
第９部。ワンコインユニオン＆水素自動車の推進
https://onecoinunion.seesaa.net/
第10部。「長野」オピニオン、次世代原発：CO2フリー ＆ SDG：ロシア・ウクライナ侵攻問題：移民・難民問題：国際・米国政治・台湾問題・統一教会問題
https://naganoopinion.seesaa.net/
敬具。
長野恭博 (Yasuhiro Nagano)
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不明な点は、お問合せください！
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