長野恭博 オピニオン 2025年3月9日 2月23日の「ヤルタ2.0」会談が進む中、「ゼレンスキー氏」はついに条件付きながら「辞任」を申し出た。次期大統領は「親ロシア派」であることは間違いない。ゼレンスキー氏はまだ「キエフ」にいるのだろうか？

 長野恭博　オピニオン

2025年3月9日（日）版

2月23日の「ヤルタ2.0」会談が進む中、「ゼレンスキー氏」はついに条件付きながら「辞任」を申し出た。次期大統領は「親ロシア派」であることは間違いない。ゼレンスキー氏はまだ「キエフ」にいるのだろうか？

大手メディアは依然「ロシアのウクライナ侵攻」のプロパガンダを続けている。トランプ氏はバイデン氏に味方し、偽情報を報道し続けたメディアに戦争の責任を問うべきだ。

ウクライナ戦争は「ヤルタ2.0」で終わることはほぼ確実だ。それは「米ロ」の「軍事力」が「それほどに大きい」ということだ。「米ソ」に反対して戦争する国は「中国」以外にない。

私は「アメリカ、ロシア、中国」による「G3軍事同盟（G3MA）」の創設を提案している。「アメリカ、ロシア、中国」は「ヤルタ3.0」を行うべきだ。

「G3MA」が結成されれば、「トランプ、プーチン、習近平」は間違いなく「ノーベル平和賞」を受賞するだろう。私は、今後100年間、世界に戦争は起こらないと考えている。

「人類」は戦争が大好きだ。戦争が廃止されれば、「戦争商人」は「邪悪な計画」を立てて、また戦争を始めるだろう。だから私は「戦争ショー」の創設も提案している。

領土問題などで「対立」している当事者は、「G3MA」の「戦争ショー委員会」に申請し、承認されれば「戦争ショー」を始めることができる。

戦争ショーでは、相手が民間人を含め「一定数の戦死者」を出せば「反則負け」となる。 「CO2」を排出する「通常兵器」の使用は規制で禁止されている。

「高高度EMP」を核兵器として使用できるのは「米国、ロシア、中国の3カ国のみ」。「戦争ショー」は「テレビで放送」される。

「戦争ショー」は最大の「娯楽ショー」になると思う。戦争商人は「新兵器」で大儲けしている。「マスク氏 」よりも優秀な「新経営者」が登場する。

「戦争ショー」は新しい「AIロボット」を生み出す。「AIロボット」技術は大きく進歩する。すべての工場が「ほぼ無人」で稼働する。

「超音速ミサイル」は「文明化」され「超音速ミサイル旅客機」になる。全世界を「約1時間」で移動できるようになる。

現在の「通常兵器」による戦争は「人の命」を奪う「悪魔」である。「戦争ショー」は「人類を進化させる」「天使」である。人類はこれらの夢を実現すべきだ。

ウクライナ戦争でゼレンスキーは「第三次世界大戦」の勃発を繰り返し呼びかけた。

バイデンは「第三次世界大戦」に同意しなかった。しかし、今でも「第三次世界大戦」勃発の可能性は消えていない。

トランプ大統領とプーチン大統領は、第三次世界大戦を回避するためにヤルタ2.0で真剣に会談している。ヨーロッパはヤルタ2.0を茶化すのではなく、真剣に支持すべきだ。

メディアは「ロシアのウクライナ侵攻」というスローガンを使うのをやめるべきだ。少なくとも2014年に遡ってウクライナで何が起こったのかを公平に報道すべきだ。

勇気あるバイデン政権関係者は「ウクライナ戦争」勃発の「舞台裏」を暴露すべきだ。ベトナム戦争勃発を暴露したマクナマラのように！

ベトナム戦争を始めたジョンソン大統領の下で国務長官を務めたマクナマラは、トンキン湾事件を「米国の捏造」として暴露した。結局、これがベトナム戦争終結の理由にもなった。

トランプは「2021年1月6日国会議事堂襲撃」の真犯人を早急に見つけるべきだ。

動画を見る限り、「トランプ 氏 」が関与している動画は1本もない。この事件は綿密に計画された「捏造事件」だった。

第1部 引用文献

第三次世界大戦

https://en.wikipedia.org/wiki/World_War_III

明日また書きます。

第2部「入管法違反事件」「日曜版」

「第7章」。私が「刑期満了」で「刑務所」から「釈放」されたとき、新聞を読んでいたらフィリピン大使館で同様の事件が起きていた。

フィリッピンの外交官、大使館職員やフィリッピン人の運転手などが、私と同じ被害にあっています。

私は、この事件、も、「刑事告発criminal accusation」しています。

2010年の入管法違反事件の「私や中国人」そして2013年のフィリッピン大使館の職員や外交官も同じ理由で処罰されました。

私は東京地方検察庁、東京高等検察庁、最高検察庁に、私の「告訴状」、中国人やフィリッピン人の「告発状」を提出しました。

しかし、いずれも「不受理」。検察が受理して「不起訴」にした場合は、私は「検察審査会」に「起訴」の請求ができますが、「不受理」には「対抗」する「手段」がありません。

私は、政党や国会議員にも訴えました。しかし、全て無視されました。

市会議員が、民主党の顧問弁護士の所に同行しました。しかし、顧問弁護士の回答は、「正犯the principal offense」が有罪であれば「ほう助罪」は成立するとの回答です。彼は本当に弁護士だろうか？

民主党の顧問弁護士は、司法研修所を卒業したものは、皆、同じ回答だと言います。これは、日本が「法に下で統治」されていない証拠です。

日本弁護士会に支援を求めた。日弁連には問題を解決する「力」がないとの答えだった。日本の「司法制度」は狂っている。

私は、「フェイスブックや（X）」などで、「政党や国会議員」、そして「首相官邸や人権擁護局」に「メール」をしていますが、未だに無視しています。

この事件は、警察官、検察官、裁判官による恣意的な適用法の誤りです。（不法行為です）。

罪名は、「特別公務員職権乱用罪」および「虚偽の告訴罪=Crimes of False Complaints」です。

私の「個人的な見解」では、検察官は「職権」によって「刑事告訴」と「刑事告発」を「隠蔽」した。そのため「時効」が停止されている。

「第８章」。この事件は「法的」には「適用法の誤り」です。

「適用法の誤り」は「刑事訴訟法」で「再審請求」の対象から外れています。

しかし「事件に関わったや察官や警察官」の「犯罪が立証」されると再審請求が出来ます。

1.この事件の「特別公務員」の罪名は「特別公務員職権乱用罪」です。

彼らは「犯罪の嫌疑がない」のに「逮捕」した。そして「拘留」までした。（大陪審の判例がある）。

2.そして「虚偽の告訴の罪」です。彼らは、私達を犯罪人にするために、「起訴」して「裁判」で有罪までした事実です。

再審請求は、私達や検察が出来ます。

私は検察が罪を認めて、検察が「再審請求」をするべきだとの認識です。

私は諦めません。事件から１５年です。

この事件を解決できる国は「アメリカ国」だけです。

トランプ氏は前大統領時代、私に約束しました。

彼は、「私は、貴方が満足のいく方法で解決します」と、署名入りで返事をくれた。

私は、今度こそ、約束を守ってくれることを期待しています。

トランプ大統領、一緒に「ラストベルトの復活」と「メキシコ国境の特別地帯」を作りましょう。

そしてパナマ運河を補充する、コンテナ専用の貨物列車「アメリカ、リニア運河鉄道」でカリブ海から太平洋までを２時間で横断しましょう。

世界の皆さん、どうぞ、ご支援をしてください。

第３部。特別地帯の建設。新しいビジネスモデルです。

No2：https://world-special-zone.seesaa.net/

No1：https://naganoopinion.blog.jp/

第4部。「米ロ中」3国軍事同盟・戦争ショー　

No2：https://urc-military.seesaa.net/

No1：https://sangokugunzidoumei.blog.jp//

第5部。ウクライナ戦争。

No2：https://ukrainawar.seesaa.net/

No1：https://ukrainian-war.blog.jp/

第６部。悪名高い日本の司法制度・人権侵害　

No2：https://nipponsihou.seesaa.net/

No1：https://humanrightsopinion.blog.jp/

第７部。コロナなどのウィルス感知器開発

https://covid-19-sensor.seesaa.net/

第８部。北朝鮮の拉致・ミサイル問題　

https://taiwan-defense.seesaa.net/

第９部。ワンコインユニオン＆水素自動車の推進　

https://onecoinunion.seesaa.net/

第10部。長野オピニオン、次世代原発：CO2フリー　＆　SDGs

https://naganoopinion.seesaa.net/

よろしくお願いします。

長野恭博

過去の記事は下記ブログでご覧いただけます。

https://toworldmedia.blogspot.com/